誠意、熱意、高い技術力を持つ人材育成に努めています。
建設コンサルタントで活躍するためには、「誠意」と「熱意」に加えて「高い技術力」が必要です。「高い技術力」は、基礎知識をベースにした業務の経験と日々の自己研鑽によって身につくものです。
会社の発展は人材の成長とともにあります。社員教育が最も重要であるとの認識の下、以下に示すような教育研修プログラムを実施しています。
HIERARCHY 階層別研修
新入社員から各職位への昇格者を対象に、社員の成長および期待される役割にあわせて、その節目ごとに行う研修です。
内定者オリエンテーション
内定者の方を対象としたオリエンテーションを実施しています。
内定者オリエンテーションの様子はこちらから。
内定者研修
内定者には、社内の雰囲気を味わっていただくためにも、全社の若手技術者が参加する技術発表会、懇親会に参加して交流を深めていただいています。 その後、入社までの研修として日本経済新聞を効果的に読みこなすスキルを身に付ける研修プログラムの実施やテキストによるCAD研修を実施しています。
新入社員研修
学生から社会人への意識の切り替え、会社員・建設コンサルタントとしての基礎知識を身につけるための研修を約1週間にわたって行います。
新入社員職場研修
配属先において研修担当責任者とともに1年間の研修プログラム(新入社員職場研修計画)を作成し、OJTを基本とした指導を行います。
新入社員フォローアップ研修
新入社員職場研修の締めくくりとして、1年間の研修および実務を通じて得られた成果と会社や研修に対する要望をヒヤリングし、その後のキャリア形成、能力開発(自己啓発、職場教育)に役立てます。
新任2等級／新任3等級研修
新任２等級（副主任)、新任３等級（主任)を対象に、その職位に求められる使命と職務遂行能力についての研修を行います。
新任M等級研修
業務マネジメント等を行う立場となるM等級昇格者を対象に、マネジメント能力と人事考課制度の理解について研修を行います。
FUNCTION 職能研修
技術系社員に必要な国家資格取得や専門能力向上のための研修を行っています。
また、営業職のスキルアップのための各種研修も行っています。
技術士資格取得を支援する受験指導
受験有資格者全員を対象とした受験対策講習会（毎年4月実施）、模擬試験(毎年5月実施)、記述式論文の添削指導、筆記試験合格者を対象にした口頭試験対策指導(模擬面接)を実施し、技術士資格の取得を支援しています。
各種資格受験指導
上記のほか、コンクリート診断士、VEリーダー、RCCM等の受験指導を行うとともに各種助成制度を整備しています。
ヒューマンスキル研修
ヒューマンスキル研修の一環として、日本能率協会マネジメントセンターが実施する各種ビジネススキルやビジネス教養、PCスキル、語学など約100コースのｅラーニングライブラリを社員がいつでも自由に利用することができます。また、営業職については上記の他、営業会議毎に技術動向、新分野に関する技術講習(専門技術分野の技術職が講師)を行い、能力の向上に努めています。
技術研修
技術職の人材育成の基本はOJTにありますが、業務量の増加や多様化する業務への対応においてOJTのみでは対応できなくなる現状にあります。さらに、ミス・エラー防止、技術の伝承も急務となってきています。このような背景から、業務マニュアル、エラー防止、チェックリスト、基礎技術(橋梁上下部工、地中構造物、仮設工、土質及び基礎、地質)等の技術研修を行っています。
OTHER TRAINING そのほかの研修等
技術発表会
毎年１回、技術情報の共有化、技術力の向上を目的に、各技術専門部会による最新業務・技術等に関する発表を中心とした「技術発表会」を開催しています。
海外研修
社会や業務の国際化に対応するため、必要により海外研修を行い、知識の拡大に努めています。また、海外業務への対応のため若手技術者を定期的に実際の海外業務に派遣し、海外業務を肌で感じ取ってもらう実務研修も行っています。
語学研修
海外業務への対応能力を向上させるために英語、スペイン語の語学研修（外部語学研修会社の利用）を行っています。
社内CPD制度
当社では、自己研鑽を奨励するとともに実施状況を把握するためCPD年間50時間の目標設定を行っています。
CPD(Continuous Professional Development)とは、社会資本整備に係る技術者が各種講習会やシンポジウムなどへの参加、論文発表や公的な技術資格を取得するなど、継続的な自己研鑽に励むことであり、技術者が自らの社会的責任を果たすために重要なことであると言えます。
このために、当社の技術職全員が年間50時間の目標を設定して、技術士取得者については、日本技術士会へのCPD登録、技術士取得者以外の技術者は、建設コンサルタンツ協会へのCPD登録に努めるものとしており、本社部門の品質推進室が半年ごとに進捗状況を管理しています。なお、営業・事務職についても社内のCPD制度の中で別途、必要CPD単位数の取得に努めています。